「室内温度をより快適にしたい」
「断熱性を高めるリフォームをお得に行いたい」
建物の断熱性能を高めると、冬は暖かく夏は涼しくなるため室内の快適性がアップします。
窓からの冷気や各部屋の温度差が気になる場合は、断熱リフォームを検討しましょう。
現在、国内ではさまざまなリフォーム支援事業が展開されています。
支援事業での補助金を活用すれば、お得に断熱リフォームが可能です。
本記事では、断熱材の追加リフォームで活用できる補助金をご紹介します。
補助金の適用には条件があったり予算がなくなると募集を締め切ったりすることがあるため、早めにチェックしましょう。
目次
既存住宅の断熱リフォーム支援事業とは、省エネや低炭素化など環境に配慮したリフォームを促進するための事業です。
戸建て住宅の場合、15％以上の省エネ効果が見込まれる建材を用いたリフォームの実施で、1住戸当たり最大120万円の補助金が交付されます。
補助率は費用の1/3以内です。
既存住宅の断熱リフォーム支援事業では、戸建住宅のみならず賃貸住宅など集合住宅も対象です。
また、住宅全体のリフォームだけではなく、家族が集まる居間だけのリフォームも補助対象となっています。
そのため、利用頻度の高い箇所だけを重点的に行う、メリハリのあるリフォームが可能です。
既存住宅の断熱リフォーム支援事業の公募期間は、令和8年3月17日（火）〜6月12日（金）17時までです。
補助金事業は予想を上回る応募があると、期限より前に応募を締め切ることがあります。
リフォームを検討中の方は早めにリフォーム計画を進め申請を行いましょう。
みらいエコ住宅2026事業は、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、物価高の影響を受けやすい住宅の省エネ化を支援する事業です。
対象となる戸建ては、平成28年12月31日以前に新築されたことが「不動産登記における建物の登記事項証明書（全部事項証明書）」により確認できる住宅となります。
たとえば開口部の断熱改修や、建物を支える骨組みである躯体（くたい）の断熱改修を行った場合に申請できる可能性があります。
本事業1つの交付申請で申請する補助額合計が5万円以上である必要があり、上限額は以下のとおりです。
・平成3年までに建てられた住宅の場合：50万円もしくは100万円／1戸あたり
・平成4～28年に建てられた住宅の場合：40万円もしくは80万円／1戸あたり
※工事の組み合わせによって上限額が異なります
2025年11月28日以降に着手した工事が対象で、交付申請の予約期間は2026年11月16日まで、交付申請期間は2026年12月31日までとなります。
予算上限に達した場合はその時点で受付が終了するため、気になる場合は早めに確認してみてください。
参考：みらいエコ住宅2026事業【公式】｜環境省・国土交通省
断熱性を高めるリフォームの支援事業は、国だけではなく地方自治体が独自で行っている場合もあります。
地方自治体が独自で補助金や助成金を出している場合は、自治体の公式ホームページに掲載しているケースが多いです。
また一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会のサイトから、お住まいの地域が対象の補助金制度を手軽に調べられます。
適用できそうな補助金がないか地元の業者に相談するのもおすすめです。
適用できそうな補助金があれば、最終的には自治体に電話などで確認をしたうえでリフォーム計画を進めましょう。
断熱リフォームで補助金・助成金を支給する事業は公募期間や実施年度が決まっているため、現在は受付を終了している制度もあります。
ここでは、過去に実施されていた補助金・助成金制度を紹介します。
・住宅エコリフォーム推進事業
・こどもみらい住宅支援事業
・長期優良住宅化リフォーム推進事業
・次世代省エネ建材の実証支援事業
上記は2026年5月時点で終了していますが、一部の内容は「住宅省エネ2026キャンペーン」などの制度へ引き継がれています。
最新の情報は、各制度の公式サイトを確認してみてください。
住宅エコリフォーム推進事業とは、カーボンニュートラルの実現に向け、省エネ性能を高めるリフォームを促進するための事業です。
住宅エコリフォーム推進事業は、2022年9月14日に公募を開始しましたが、2023年1月13日で受け付けを終了しています。
この制度を利用するためには、省エネ性能をZEHレベルに高めるリフォームが必要でした。
ZEHとは、家全体でのエネルギー消費よりも太陽光発電などでつくるエネルギーが上回る住宅のことです。
2026年5月時点で住宅エコリフォーム推進事業は単独事業としては終了しており、住宅省エネ2026キャンペーンに引き継がれています。
この記事でも住宅省エネ2026キャンペーンの1つである「みらいエコ住宅2026事業」を紹介しているので、ぜひ目を通してみてください。
こどもみらい住宅支援事業とは、省エネ性能を有した住宅の取得を促してカーボンニュートラルの実現を目指す支援事業です。
こどもみらい住宅支援事業は2022年11月28日に予算の上限に達したため、受け付けを終了しています。
2023年3月下旬から「こどもエコ住まい支援事業」が実施されましたが、2026年5月時点で終了しており、内容が一部引き継がれた「子育てエコホーム支援事業」も終了しています。
断熱改修を行う際に補助金を活用したい場合は、本記事でも紹介している「みらいエコ住宅2026事業」や「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」を確認してみてください。
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、既存住宅の長寿命化や省エネ化を目的としたリフォームを促進する事業です。
2026年5月時点で「令和8年度（2026年）本事業は実施しません」と公式ページに記載されています。
なお長期優良住宅化リフォーム推進事業の1つである省エネ改修については「みらいエコ住宅2026事業」など他の制度へ一部内容が引き継がれています。
「みらいエコ住宅2026事業」は本記事内でも紹介しているので、気になる場合は確認してみてください。
次世代省エネ建材の実証支援事業は高性能断熱材や蓄熱建材など、次世代省エネ建材の効果の実証を目的とした支援事業です。
2024年までは実施されていましたが、2026年5月現在は終了しています。
次世代省エネ建材の実証支援事業では、改修方法を以下の3つから選択できました。
・外張り断熱
・内張り断熱
・窓断熱
次世代省エネ建材の実証支援事業の内容は、他の制度に引き継がれていません。
しかし住宅省エネ2026キャンペーンの「先進的窓リノベ2026事業」や「みらいエコ住宅2026事業」などで、断熱性能向上に関する支援は受けられるので、興味がある場合はチェックしてみてください。
家や工場内の暑さ対策を検討している方は、屋根に遮熱材を取り付けるのもおすすめです。
たとえば高純度アルミシートの「サーモバリア」なら、より高い遮熱効果を発揮します。
サーモバリアは短期施工が可能で仕上がりも均一であるため、効果を実感しやすいです。
遮熱材の「サーモバリア」について具体的に解説します。
断熱材と遮熱材は、どちらも快適な室内温度を保つためには大切な建材です。
ただし断熱と遮熱では意味が異なり、別々の役割を持っています。
断熱材とは、熱の伝わりを遅くする役割を持つ建材のことです。
一方で遮熱材は、熱を反射させて熱の伝わりを止める建材のことを指します。
年中快適な室温を保つためには、断熱材だけを使用するのではなく、遮熱材も併せて活用するのが理想的です。
家や工場など建物内の暑さ対策は、遮熱材の活用がおすすめです。
建物内で暑いと感じるのは「輻射熱（ふくしゃねつ）」が原因です。
高純度アルミシートの遮熱材「サーモバリア」なら輻射熱を反射できるため、夏場の室内温度の上昇を緩和できます。
さらに冬場は室内の暖かい空気が外に逃げるのを防ぐ効果もあるため、年中快適な室温を保てます。
リフォーム補助金の対象となるかは業者に確認していただけると幸いです。
断熱リフォームの実施は、快適な室内温度を保つだけではなく、省エネにも役立ちます。
断熱リフォームは高額であるため躊躇する方もいますが、補助金を活用すればお得にリフォームできます。
リフォーム補助金事業は複数ありますが、複数の補助金を併用できないのが一般的です。
そのため利用条件や補助金額、公募期間など自分に適した補助金を選択して活用するようにしましょう。
「最近エアコンの効きが悪いな」と感じたら、エアコンを買い替えるよりも断熱リフォームを検討してみてはいかがでしょうか。
また遮熱材「サーモバリア」が気になる方は、ぜひクールルーフ.jp（運営：ウチノ板金）へお問い合わせください。