「室内温度をより快適にしたい」
「断熱性を高めるリフォームをお得に行いたい」
建物の断熱性能を高めると、冬は暖かく夏は涼しくなるため室内の快適性がアップします。
窓からの冷気や各部屋の温度差が気になる場合は、断熱リフォームを検討しましょう。
現在、国内ではさまざまなリフォーム支援事業が展開されています。
支援事業での補助金を活用すれば、お得に断熱リフォームが可能です。
本記事では、断熱材の追加リフォームで活用できる補助金をご紹介します。
補助金の適用には条件があったり予算がなくなると募集を締め切ったりすることがあるため、早めにチェックしましょう。
目次
既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは、省エネや低炭素化など環境に配慮したリフォームを促進するための事業です。
15％以上の省エネ効果が見込まれる建材を用いたリフォームの実施で、1住戸当たり最大120万円の補助金が交付されます。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業では、戸建住宅のみならず賃貸住宅など集合住宅も対象です。
また、住宅全体のリフォームだけではなく、家族が集まる居間だけのリフォームも補助対象となっています。
そのため、利用頻度の高い箇所だけを重点的に行う、メリハリのあるリフォームが可能です。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業の公募期間は、令和5年1月16日（月）〜令和5年3月3日（金）17時までです。
補助金事業は予想を上回る応募があると、期限より前に応募を締め切ることがあります。
リフォームを検討中の方は早めにリフォーム計画を進め申請を行いましょう。
こどもエコすまい支援事業とは、高い省エネ性能を有した住宅の取得を促し、カーボンニュートラルの実現を目指す事業です。
カーボンニュートラルとは、CO2など温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする世界共通の長期目標です。
注文住宅の新築や新築分譲住宅の購入における対象者は、子育て世帯か若者夫婦世帯に限定されています。
一方でリフォームは、年齢や世帯構成など問わず、すべての世帯が対象です。
補助金額は、新築購入の場合は100万円、リフォームの場合は60万円が上限です。
こどもエコすまい支援事業の補助金額は、工事内容などにより異なります。
公募期間は、2023年3月下旬〜予算上限に達するまで（遅くても年末まで）です。
そのため、公募が開始されたらすぐに申請できるよう準備しておくとよいでしょう。
断熱性を高めるリフォームの支援事業は、国だけではなく地方自治体が独自で行っている場合もあります。
地方自治体が独自で補助金や助成金を出している場合は、自治体の公式ホームページに掲載しているケースが多いです。
また一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会のサイトから、お住まいの地域が対象の補助金制度を手軽に調べられます。
適用できそうな補助金がないか地元の業者に相談するのもおすすめです。
適用できそうな補助金があれば、最終的には自治体に電話などで確認をしたうえでリフォーム計画を進めましょう。
断熱リフォームで補助金・助成金を支給する事業は公募期間が設定されているため、タイミングが悪いと活用できません。
令和5年1月時点でも「令和4年度」の受け付けを終了している支援事業がいくつかあります。
令和5年1月現在すでに公募が終了している補助金・助成金の事業は、以下の通りです。
・住宅エコリフォーム推進事業
・こどもみらい住宅支援事業
・長期優良住宅化リフォーム推進事業
・次世代省エネ建材の実証支援事業
とはいえ「令和5年度」分の補助金・助成金が新たに発足する可能性も十分に考えられます。
気になる補助金・助成金があれば各自で都度ご確認いただけると幸いです。
住宅エコリフォーム推進事業とは、カーボンニュートラルの実現に向け、省エネ性能を高めるリフォームを促進するための事業です。
住宅エコリフォーム推進事業は、2022年9月14日に公募を開始しましたが、2023年1月13日で受け付けを終了しています。
この制度を利用するためには、省エネ性能をZEHレベルに高めるリフォームが必要です。
ZEHとは、家全体でのエネルギー消費よりも太陽光発電などでつくるエネルギーが上回る住宅のことです。
補助額は、戸建住宅の場合512,700円、共同住宅は 2,500円／平方メートル、マンションは 3,700円／平方メートルが上限となります。
ただしZEH化に対応するために構造の補強リフォームも合わせて行う場合は、上限額が異なります。
また住宅エコリフォーム推進事業は、他の補助金との併用は原則できません。
補助金の申請を行う際には利用条件や補助額などを考慮し、もっともメリットの大きい支援事業を選択する必要があります。
こどもみらい住宅支援事業とは、省エネ性能を有した住宅の取得を促してカーボンニュートラルの実現を目指す支援事業です。
こどもみらい住宅支援事業は2022年11月28日に予算の上限に達したため、受け付けを終了しています。
そのかわり、2023年3月下旬から「こどもエコ住まい支援事業」が実施予定です。
「こどもみらい住宅支援事業」と「こどもエコ住まい支援事業」では、基本的に事業内容はおおよそ同じです。
ただし変更点もあります。
こどもみらい住宅支援事業では、ZEH住宅以外でも一定の省エネ基準を満たせば補助金の対象でした。
しかし、こどもエコ住まい支援事業ではZEH住宅のみが対象です。
こどもエコ住まい支援事業を利用する場合は、利用条件や補助額を確認し、納得のいくリフォームを行いましょう。
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、既存住宅の長寿命化や省エネ化を目的としたリフォームを促進する事業です。
2023年1月時点で、令和4年度長期優良住宅化リフォーム推進事業の受け付けを終了しています。
長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金を受けるには、以下の3つの条件を満たす必要があります。
・インスペクションの実施
・リフォーム後の住宅性能が一定基準を満たすこと
・リフォーム履歴および維持保全計画の作成
補助額は対象となるリフォーム等の1/3が補助され、リフォーム後の住宅性能によって100〜200万円が限度額となります。
長期優良住宅化リフォーム推進事業では、リフォーム工事の請負契約の締結前に事業者登録が必要です。
リフォーム業者が事業者登録をする前に契約を締結してしまうと、補助金の対象外となります。
そのため契約締結前には、補助金の対象外とならないよう条件を確認しながら計画を進めるようにしましょう。
次世代省エネ建材の実証支援事業は高性能断熱材や蓄熱建材など、次世代省エネ建材の効果の実証を目的とした支援事業です。
2023年1月時点で、令和4年度次世代省エネ建材の実証支援事業の受け付けは終了しています。
次世代省エネ建材の実証支援事業では、改修方法を以下の3つから選択できました。
・外張り断熱
・内張り断熱
・窓断熱
リフォーム代金の1/2が補助され、限度額は改修方法によって異なります。
・外張り断熱：最大400万円
・内張り断熱：最大200万円
・窓断熱：最大150万円
次世代省エネ建材の実証支援事業では、申請書類の事前チェックや説明会などの実施はなかったようです。
そのため書類の不備や対象となる建材を確認しながら、補助金の対象外とならないよう信頼できる業者へ依頼する必要があります。
家や工場内の暑さ対策を検討している方は、屋根に遮熱材を取り付けるのもおすすめです。
たとえば高純度アルミシートの「サーモバリア」なら、より高い遮熱効果を発揮します。
サーモバリアは短期施工が可能で仕上がりも均一であるため、効果を実感しやすいです。
遮熱材の「サーモバリア」について具体的に解説します。
断熱材と遮熱材は、どちらも快適な室内温度を保つためには大切な建材です。
ただし断熱と遮熱では意味が異なり、別々の役割を持っています。
断熱材とは、熱の伝わりを遅くする役割を持つ建材のことです。
一方で遮熱材は、熱を反射させて熱の伝わりを止める建材のことを指します。
年中快適な室温を保つためには、断熱材だけを使用するのではなく、遮熱材も併せて活用するのが理想的です。
家や工場など建物内の暑さ対策は、遮熱材の活用がおすすめです。
建物内で暑いと感じるのは「輻射熱（ふくしゃねつ）」が原因です。
高純度アルミシートの遮熱材「サーモバリア」なら輻射熱を反射できるため、夏場の室内温度の上昇を緩和できます。
さらに冬場は室内の暖かい空気が外に逃げるのを防ぐ効果もあるため、年中快適な室温を保てます。
リフォーム補助金の対象となるかは業者に確認していただけると幸いです。
断熱リフォームの実施は、快適な室内温度を保つだけではなく、省エネにも役立ちます。
断熱リフォームは費用が高額であるため躊躇する方もいますが、補助金を活用すればお得にリフォームできます。
リフォーム補助金事業は複数ありますが、複数の補助金を併用できないのが一般的です。
そのため利用条件や補助金額、公募期間など自分に適した補助金を選択して活用するようにしましょう。
「最近エアコンの効きが悪いな」と感じたら、エアコンを買い替えるよりも断熱リフォームを検討してみてはいかがでしょうか。
また遮熱材「サーモバリア」が気になる方は、ぜひクールルーフ.jpへお問い合わせください。
